光回線を勝手に工事してしまったらまず報告｜穴なしなら慌てなくて大丈夫

※本記事にはプロモーションが含まれます

光回線を勝手に工事してしまったら、まずは管理会社に正直に報告しましょう。機器をつなぐだけの工事なら建物に手を加えていないので、大きな問題になることは少ないです。穴あけや共用部の工事だったときも、早めに伝えて補修や退去時の扱いを相談する方が、話はこじれにくくなります。

工事の中身でどれくらい重いかと、管理会社へ伝える4ステップを、下の動画にまとめました。

【音声つき・約3分・字幕あり】光回線を勝手に工事してしまったとき、まず報告すべき理由と報告の順番

1. まずは正直に報告｜まずさは工事の中身で決まる
2. 自分の工事はどれ？3つで確かめる
3. 報告は4ステップ｜聞く・伝える・相談・残す
4. 退去のときはどうなる？原状回復の考え方
5. 分譲マンションなら｜管理組合に事後の申請を
6. こじれたら｜ひとりで抱えずに相談する
7. 光回線を勝手に工事してしまった Q&A

1. まずは正直に報告｜まずさは工事の中身で決まる

同じ「勝手に工事」でも、建物に手を加えたかどうかで重さが大きく変わります。

機器をつなぐだけの無派遣なら、建物は傷ついていない。穴あけ・共用部だけは早めの相談が要る

工事の人が来て、既設の配管や電話線を使って配線しただけなら、多くは建物を傷つけていません。一方、壁に穴を開けた、外壁や廊下に配線を這わせた、共用部の装置で作業した、という工事は、賃貸なら大家さん、分譲なら管理組合の建物にかかわるので、報告と相談が欠かせません。なお、共用部の作業には鍵が要ることが多く、事業者側がすでに管理会社へ連絡している場合もあります。

2. 自分の工事はどれ？3つで確かめる

申込内容・事業者の窓口・部屋のまわりの3つを見れば、工事の中身が分かります。報告の前に確かめておくと、説明が短く済みます。

見るもの	分かること
工事完了の案内・マイページ	工事の区分（無派遣／派遣・配線工程なし／派遣・配線の新設）
回線事業者の窓口	穴を開けたか、共用部で作業したか、管理会社への連絡があったか
部屋と外まわり	新しい光コンセント、壁の小さな穴、外壁やベランダの配線・モール

NTT東日本の工事費の区分では、無派遣が3,300円、派遣で屋内の配線工程がないものが11,660円、屋内配線を新設するものが22,000円（いずれも集合住宅・HP申込・税込）です。新設だった場合は、穴あけや配線を伴った可能性があります。区分ごとに何をするかは、マンションの光回線工事の流れを図で見ると分かりやすいです。

3. 報告は4ステップ｜聞く・伝える・相談・残す

先に事業者から工事内容を聞き、それから管理会社へ。やることはこの4つです。

工事内容を先に押さえておくと、管理会社への説明が短く済む

管理会社への一文: 「◯号室の◯◯です。先日、光回線を申し込み、◯月◯日に工事が行われました。事前にご相談すべきところ、ご連絡が遅れて申し訳ありません。工事内容は◯◯（壁の穴あけ: あり／なし）です。補修や撤去が必要かどうか、ご指示をいただけますでしょうか。」

最初の連絡は電話でも構いません。「光回線の工事のことで、ご相談したいことがあります」と切り出すと、話を始めやすくなります。最後はメールで内容を残してもらうと、退去のときに「報告して了承を得た」根拠になります。

4. 退去のときはどうなる？原状回復の考え方

退去時にどこまで直すかは、国土交通省のガイドラインの考え方と、契約書・大家さんの指示で決まります。

ガイドラインは、原状回復を「賃借人の故意・過失、善管注意義務違反、その他通常の使用を超えるような使用による損耗・毀損を復旧すること」としています（国土交通省・2011年8月再改訂）。承諾のない穴あけはこれに当たるとみなされることがあり、補修費を求められる可能性があります。逆に、報告して「残してよい」と言われた光コンセントや配線は、そのメールが根拠になります。

光コンセント: 次の入居者も使えるので、残してよいと言われることが多い
撤去を求められたら: 撤去工事の要否と費用は事業者ごとに違う。解約を申し込むときに確認する
補修費: 金額は穴の大きさや壁の材質、契約で変わる。見積もりをもらって納得してから

退去の連絡で撤去が要るかをどう聞くか、レンタル機器の返却まで含めた段取りは、賃貸マンションの光回線の許可と退去で確かめられます。

5. 分譲マンションなら｜管理組合に事後の申請を

部屋の中だけで終わった工事なら、多くは管理会社への報告で済みます。穴あけや共用部での作業があったときは、理事長への申請が要ります。

国土交通省のマンション標準管理規約では、共用部分や他の住戸に影響を与えるおそれのある専有部分の修繕などは、あらかじめ理事長に申請して書面で承認を受けることになっています（第17条）。事後になってしまった場合も、管理会社を通じて申請し、指示を仰いでください。実際の規約は建物ごとに違うので、管理規約の該当条文も確認しておきます。